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逼迫しているイギリスのエネルギー状況

◆3月25日

 日本ではお花見が例年より早めに出来たところが少なくないが、遠くイギリスでは極寒の気候が続いていて、家庭でもガスを暖房用に使用しているため、イギリス全体でのガスの備蓄がたったの36時間分にまで減少している。従って、ガスの配給制の可能性が浮上してきているようだ。

 2012年の5月9日号「地球は小氷河期に向かうのか?」で示したように、地球規模の変化が起き出している。その記事の中で、「『小氷河期(マウンダー・ダルトン)循環形式が出始めている。世界の寒冷化が早まっている』と天体物理学者のピアース・コルビンは語る」というところがある。つまり、地球はこれから寒い時代に入っていくということなのだ。

 エネルギーと食料というものが、人間生存の基本物資であるが、この両者とも輸入に大きく依存しているのが、日本である。今回のイギリスの状況は近未来の全人類の状況の予兆である、と捉えるべきである。従って、エネルギーと食料をなるべく自前で確保する政策を推進する必要性がある。しかも早急に。恐らく来年以降は寒冷化が顕著になり始める可能性があるからだ。

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●ガスが配給制に?:イギリスのガス備蓄は36時間
http://www.dailymail.co.uk/news/article-2297296/British-gas-reserves-run-dry-36-HOURS-freezing-householders-turn-heating-up.html
【3月24日 MailOnline】

 凍えるような気候が続くイギリスでは、昨晩はかつてなかったようなガスの配給制の可能性が出てきたことが分かった。厳しい寒さとパイプラインの問題でエネルギー供給に問題が出てきたのだ。

 イギリスは36時間分のガス備蓄があるだけだ。あるエネルギー専門家は昨日、この厳しい寒さが続けば、配給制は「避けられない」、と警告した。

 そうなった場合、ビジネスと発電所が最初に規制されるが、世帯も暖房として使用しているガス消費を削減するよう指示されることになるだろう。

 イギリスのガスの備蓄は、気温が想定外に低い為、人々が暖房用に使用することで危険なまでに低くなっている。

 この危機的状況はイギリスとベルギーとを連結している海底パイプラインが警告無しに停止し、そのためガスの価格が50%値上がりし記録的な高値となった。

 カタールから液化天然ガスを運ぶ船舶は到着までまだ2日間待たねばならない。また悪天候のためにその予定も遅れる可能性がある。



 このエネルギー危機は低収入の世帯を更に追い込むことになりそうだ。

 政府はガスの供給が困難な状況にあることを認めたが、キャメロン首相は何とか持ち応える事ができる「自信」があると語った。しかしエネルギー・アナリストはこの凍える状況が来月にずれ込むようなことになれば、大変な事態になると心配している。・・・以下略

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北方領土問題の現実的な解決を決断するべき

◆1月2日

 今年の日本政府の課題の一つはやはり尖閣諸島問題であろう。中国が近年海洋戦力を強化してきた果ての結果がこの尖閣奪取への動きである。これに対しては当然、日本はまずは国内法を整備して中国の脅威に効果的に対処できる体制をつくることが重要である。

 しかし相手は核保有国でありまた中国のミサイルが日本に照準を合わせて待機している事実がある限り、日本の軍事力だけでの対応では当然行き詰まることになる。ここで核大国のアメリカとの間の日米安保が実際的な機能を発揮することが大切であるが、具体的な軍事的な対立構造が表面化することは、危険でもあり好ましくない。

 ここで外交面での「牽制」策というものが重要な役割を担うわけであり、そこに登場するのが、ロシアである。日本人にとってのロシアとは第二次世界大戦終了間際に北方領土を強奪したまま返還要求に応じない強盗のような国家であり、かつてはソ連という共産主義国家であったこともあり、どうしても日本人にとっては好ましからざる国家のイメージが強い。実際その通りだから仕方ないのであるが、対中国という面で、今後非常に重要な国家となっていく存在である。

 ROCKWAY EXPRESSの見解は以下の佐藤優氏の見解とほぼ同じである。ただしもっと広い戦略的視野がある。既にこのブログで繰り返し指摘してきたことだが、中国にとってロシアは自国の背後にそびえる核大国であり、現在は上海協力機構などで連携している国家であるが、もともと西洋文明圏にあるキリスト教国家であり、本質的に相容れない存在でもあるし、中国の共産革命を導いた宗主国的な存在でもあり、どうにも頭の上がらない側面のある不気味な存在なのだ。

 したがって日本がこの核大国であるロシアとの関係を良好なものとし連携を深めることは、中国に対する自然な「牽制」となるのである。特に日本が「北方領土問題」でロシアと決着をつければ、これは中国にとっては対日本で非常にやりづらくなる。

 ロシアにとっての中国とは今は上海協力機構で連携はしているが、経済力をつけロシアの特にシベリアなどに流入し続ける中国人の存在で、ロシアの経済がさまざまな面で脅かされてきている現実があるため、非常に厄介な存在と見ている。そしてかつてロシアが「タタールのくびき」と称する時代を思い起こさざるを得ないような圧迫感を中国から感じているのである。

 したがってロシアは中国の前門に存在するインドとの関係も強化してきているが、実は日本との関係も強化したい、と考えている。これは対米ということもあるが、実際的には対中国が本音である。これがロシアのプーチン大統領が盛んに日本に対し、シグナルを発信してきている理由である。おまけにプーチンは個人的には大の日本びいきである。

 したがって日本の安倍政権の今年からの課題は、ロシアとの関係を「北方領土問題」の解決と絡めながら、いかに良好なものとするか、ということが挙げられる。北方領土問題は、プーチンは柔道のように「引き分け」を考えている。つまり、面積での二等分割である。中国との領土問題解決でもこのやり方であった。それは具体的には日本は、歯舞・色丹・国後と択捉の一部を返還させる、ということだ。

 「原則論」だけでは物事は進まない。戦争という力で強奪した島の返還の話である。国際社会には「正義」も「法」も存在しないのが現実である。したがって「原則論」の4島返還で押し通せば、何世紀経っても北方領土は帰っては来ない。ロシアにはロシアの立場があり論理があり世論もあるのだ。だから、昔アメリカがロシアからアラスカを買ったことがあったように、どうしても4島一括で「返還」して欲しいなら、経済的な「支援」の形で「買う」ことは出来るだろう。だから、可能性としてある「面積二等分割」でまずは3島と択捉の25%を返還してもらい、残りは、何らかの形で「買う」ことにすれば、4島は再び日本の領土になる。

 こういう具体的な案でプーチンと話し合えば、彼の力でロシアの世論は抑えられるだろう。北方領土問題解決の最後の大チャンスが今なのだ。プーチンも安倍晋三も返り咲いた首脳同士である。長年の両国の間に横たわる問題に最終決着をつける大胆な決断ができる首脳のはずだ。そしてこの問題に終止符を打つことができれば、エネルギー問題でプーチンは格安の天然ガスを日本に供給する用意があるはずだ。それをパイプラインで日本列島に隈なく供給する体制を作れば、原発を減らしていく具体策にもなるだろう。 

※ブログ内参考記事
 「プーチンは現実的外交を目指す」  2012年3月14日


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●日露ビザ協定、2月発効へ プーチン大統領が署名
【共同 2012/12/31】
 ロシアのプーチン大統領は31日、日露間で査証(ビザ)発行手続きを簡素化する協定の批准法案に署名した。日本側は既に国内手続きを終えており、2013年2月にも発効する。

 これにより、文化・スポーツ活動でのロシア短期入国の際、現在義務付けられている同国内務省の「招待状」取得が不要になる。企業関係者らは3年以内の数次ビザの取得が可能になり、人的交流拡大が期待されている。

 日露両国は12年1月にラブロフ外相が訪日した際、同協定に合意した。


●プーチン露大統領が安倍新首相に祝電 良好な関係に期待
【産経 2012/12/26】
 【モスクワ=遠藤良介】ロシアのプーチン大統領は26日、安倍晋三新首相に祝電を送り、アジア太平洋地域の安定と安全保障のために日露関係を発展させていく意向を示した。プーチン政権は、同地域で台頭する中国もにらみ、安倍政権との間で全般的に良好な関係を築きたいと考えている。

 大統領府によると、プーチン氏は祝電で、政治、経済、科学技術などあらゆる分野で両国関係を強化したいと表明した。イタル・タス通信も同日、新首相選出を速報し、安倍氏を「エレガントな政治家」「大の甘党」と紹介するなど関心の高さを示した。

 安倍氏はロシアの主要メディアで「タカ派」と評されている一方、中国や韓国との関係が悪化している中でロシアに強硬な態度を取ることはないともみられている。プーチン政権としても、対中国牽制(けんせい)の意味で日本との関係を険悪化させず、課題とする極東・東シベリア開発に日本の協力を得たいのが本音だ。

 ただ、プーチン氏は北方領土問題について、日ソ共同宣言(1956年)に基づく「2島引き渡し」で決着させる考えを変えておらず、領土交渉で大きな進展があるとの見方は少ない。


●「非常に重要なシグナル」北方領土問題で露大統領が安倍氏発言を「評価」
【SANKEI EXPRESS  2012/12/20】
【モスクワ=遠藤良介】ロシアのプーチン大統領は20日、5月の大統領復帰後初めて、国内外の報道陣を集めた大規模な記者会見を行った。この中でプーチン氏は日本との北方領土問題に触れ、次期政権との「建設的な対話を期待している」などと語った。また、米国で人権侵害に関与した露政府当局者の入国を拒否する新法が成立したことに強く反発し、民主化の問題などで欧米諸国に対抗していく姿勢を鮮明にした。

 プーチン氏は、衆院選で圧勝した自民党の安倍晋三総裁が日露平和条約締結に意欲を示していることについて、「たいへん重要なシグナルで高く評価する」と指摘した。ただ、極東地域の長期的発展プログラムでは、「クリール諸島(千島列島と北方四島)にも必要な注意を払う」と述べ、現地のインフラ整備を引き続き進める考えも示した。・・・以下略



●【佐藤優の地球を斬る】露大統領のシグナル 「中国脅威」で日露一致
【SANKEI EXPRESS  2012/12/23】
 <ロシアのプーチン大統領は20日、5月の大統領復帰後初めて、国内外の報道陣を集めた大規模な記者会見を行った。この中でプーチン氏は日本との北方領土問題に触れ、次期政権との「建設的な対話を期待している」などと語った。また、米国で人権侵害に関与した露政府当局者の入国を拒否する新法が成立したことに強く反発し、民主化の問題などで欧米諸国に対抗していく姿勢を鮮明にした。プーチン氏は、衆院選で圧勝した自民党の安倍晋三総裁が日露平和条約締結に意欲を示していることについて、「たいへん重要なシグナルで高く評価する」と指摘した。ただ、極東地域の長期的発展プログラムでは、「クリール諸島(千島列島と北方四島)にも必要な注意を払う」と述べ、現地のインフラ整備を引き続き進める考えも示した>(12月20日MSN産経ニュース)

 ■新提案した事実なし 
 筆者が承知する限り、日本政府あるいは自民党がプーチン大統領に対して北方領土問題に関する新提案をした事実はない。過去何度も述べてきた平和条約締結にむけた政治意志が重要であるという総論を述べたに過ぎない。しかし、この総論をプーチン大統領はあえて「近未来に成立する自民党政権から重要なシグナルが出された」と演出している。

 12月20日の露国営ラジオ「ロシアの声」は、プーチン大統領の記者会見における日本関連の発言についてこう報じた。
 <プーチン大統領のプレス・カンファレンスで、サハリンのジャーナリストが「南クリル諸島の名無しの島のひとつに『プーチン』という名をつけてはどうか。戦略的に重要なロシアの領土なのだと知らしめるために」との提案をなした。
 これに対しプーチン大統領は、その必要は認めない、とした。それよりもトルストイやプーシキンの名を与えたほうがよい、それで明瞭になる、と。これに際しプーチン大統領は、日本の新政権と平和条約の締結に向けて努力することは極めて重要であるとし、ロシアには建設的な対話に向けた用意がある、とした。大統領は、日本との領土問題は日本の同僚たちとの「建設的な対話」の上で検討していくとした。報道によれば、12月17日、日本の自民党総裁(次期総理)安倍晋三氏はロシアとの間の領土問題の解決と平和条約の締結への意向を表明している>(「ロシアの声」日本語版HP)

 ■露の不法占拠を強化 
 プーチン大統領は、北方領土の無名の島にロシア名をつけることについては、肯定している。ただし、「プーチンという名はつけるな」と述べているに過ぎない。無名の島に名前をつけるという行為自体が、北方領土のスタートゥス・クオ(現状維持)を変化させる行為だ。その目的は、ロシアによる北方領土の不法占拠を強化することだ。「プーチンという名を北方領土の島につけることを、大統領自身が拒否した」ということを宣伝することで、北方領土に対する不法占拠を強化するという事柄の本質が見えにくくなっている。
 プーチン大統領が安倍新政権に対する期待を持っていることは間違いない。それは、安倍総裁が、中国を日本にとって主要な脅威であると認識しているからだ。プーチン大統領も、ロシアにとっての最大の脅威は、急速に国力を強めるとともに、国際社会の既存のルールを一方的に変化させようと画策している中国であると認識している。
 中国牽制(けんせい)を目的とする日露の戦略的提携にかんがみても、日本は北方領土交渉に関して、目に見える具体的進展が必要だというシグナルをプーチン大統領に宛てて出さなくてはならない。
 (作家、元外務省主任分析官 佐藤優/SANKEI EXPRESS)

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石原新党をめぐる相関図

◆2月4日

 この豪雪の時期、石原新党が構想されている。3日の産経新聞では、その石原新党の基本政策の草案がわかったとして報じている。詳細は各メディアにゆずるが、その政策の中で注目すべき点がいくつか挙げられている。

 その一つは男系存続のための皇室典礼改正というものだ。また経済・財政政策で100兆円規模の政府紙幣発行、更には平成の教育勅語起草などである。この三点は石原新党の特色が出ている点として重要視したい。

 皇室典礼改正は今まではややもすると女性・女系天皇を、というような声ばかりが多くマスコミに紹介されてきたが、これはなぜ、日本に天皇と言う存在が二千年も継続してきたか、またそれが男系であったという歴史的意義を理解していない、実に浅薄な合理主義的考え方から来ているものである。ところがその合理主義なるものが、多くの識者が指摘しているように、行き詰まりを示し始めているのが現代の世界の状況である、ということを知れば、石原新党の男系存続のための皇室典礼の改正の持つ意義は、根本的かつ歴史的意義を有するものであることが分かるであろう。

 次に100兆円規模の政府紙幣発行である。今の野田政権は増税を実施する方向で進んでいるが、今の日本がデフレ社会であることを知ってなおかつ増税を進めるのである、とすれば、彼はこの日本国を不況のどん底に突き落す最低の首相となる。橋本政権が冒した過ちを再度、もっと強烈な形で行うこととなり、その際には、日本に暴動さえ起こりかねないのである。マクロの経済を知らないとしか思えない考え方であり、是非ともこの増税だけは阻止しなければならないデフレの時に増税すれば、税収は減るのである。理論的にも歴史的にも証明されている

 ではその代わりに何があるのか、と言えば、この石原新党が政策として掲げた、政府紙幣発行である。国家の経営と企業の経営が異なる点は、この紙幣発行権というものを国家が有している、という点である。この点を理解していない経営者が多い。政府発行紙幣ならば、国債と違い、金利はつかないから、利息を払えなくなるデフォルトも起きない。もっとも自国通貨による国債にデフォルトはないのだが。勿論インフレになるだろうが、円高で苦しむ現況がある限り、インフレは歓迎すべきだ。勿論極端な、例えばワイマール共和国風のハイパー・インフレは困るが、決してそのようにはならない。理論的にも現実的にもそうはならないのである。

 図らずも今、日本には大震災からの復興という命題が課せられている。したがって、この復興のためにも、その財源として政府紙幣発行を実施し、一大復興プロジェクトを組み、新しい日本の再構築を東北から開始するような事業を進めることができるだろう。そのような政府主導での一大プロジェクトを組み、全国からニートの諸君も含めた人材を集め、そして十分な給料を支払いながら進めれば今の不況を好況へと転換していくことができるだろう。デフレの時には財政出動が不可欠であるが、国債発行が既に大量になされている今の状態では、金利のつかない政府紙幣発行で賄えばいいのだ。これこそが国家主権というものの発動の真の姿である。

 そして最後は、平成の教育勅語起草である。戦後の教育が占領軍のGHQが望む形で進められてきたことは識者であれば、だれでも知っているだろう。簡単に言えば日本精神破壊教育である。その中には、自虐史観と言われている内容もある。自国の歴史をとにかく貶める見方を教育の中に組み込んだ、売国的教育が戦後なされてきたため、そのような教育環境の中で育った者たちが、売国的な所業をすることに抵抗感を持たないようになっている。少なくとも「愛国心」という言葉が、日本社会の中で、聞かれなくなっている現状がある

 しかし、だからと言って、日本人が愛国心を持たない国民になったわけではない。やはり数千年の歴史で培われてきた民族的土壌ともいえるものが、戦後60年やそこらで破壊され尽くされるということにはなっていない。愛国心などと言わずとも、例えば今回の東日本大震災が起きてから、日本人はその震災の痛みを共に共有するような感情や考え方をし、またそれに伴う行動をしてきている。

 と、このように石原新党の掲げる政策には注目すべき点があり、この新党が本当に旗揚げするのか、旗揚げできるのか、老人三名だけの世迷言で終わらないか、どこまで人々を糾合できるのか、橋下大阪市長や大村愛知県知事などが共闘するのか、などまだまだ予断を許さない状況ではあるが、それでもこの石原新党が真の愛国精神の党として、日本再生の最後の希望になるかもしれない、という予感はする


 大雪の降った安政7年3月3日(1860年3月24日)、桜田門外の変で大義のために命を落とした者たちは、佐藤純彌監督の映画「桜田門外ノ変」の主題歌「悲しみは雪に眠る 」の一節にあるように、再びこの日本の地に生まれ変わる日を待ち望んでいるやも知れない。


映画「桜田門外ノ変」より


  明日に捧げるのは 穢れのない命を
  信じるその日まで また生まれ変わるまで



 ところで、今回の日本の豪雪が示していることは、2月3日号の伊勢白山道によれば、神界の崇高な魂が転生する可能性を秘めている、という。それは豪雪のある年は、神界で大きな変化がある年と一致しているそうで、鬼門金神(きもんこんじん)、別名、国常立太神(くにとこたちおおかみ)が動き出す年ということだ。その際、使命を持った魂が日本に受肉する、つまり誕生するという。

 昨今の日本がいわゆる外圧を受け、第三の開国だとか、いろいろ言われてきている中、150年前に尊皇攘夷の大義の志をもって開国派の井伊直助を討ち取るため決起した水戸浪士らの魂が転生するのかどうかは、知らないが、真に日本を愛し日本を復興させる使命を持った魂が転生するならば、それを我々は歓迎したいものだ。

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経済から宗教まで、時代の先を読み解くための作業を人間活動のあらゆる分野にメスを入れて行います。
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