世界大戦を予見するトップ・エコノミスト・アドバイザーたち

世界経済の悪化で世界は戦争へ・・・

◆11月20日

　ヨーロッパの経済は悪化している。中東ではいくつかの国で戦争が進められている。南シナ海や東シナ海では緊張が高まっている。アフリカ大陸や南米大陸でも戦争がある。そして世界のトップの経済専門家らが口をそろえて、世界経済の悪化は戦争に繋がる、と見ているのだ。

　日本に関して言えば、それはやはり東シナ海の尖閣諸島問題であろう。中国経済は鈍化し始めている。住宅バブルもはじけそうだ。年10万件を超える騒動・デモが起きている中国である。そこに持ってきて経済がますます悪化すれば、民衆の不満は爆発寸前にまで増大するであろう。その時、尖閣諸島に対する中国の侵略行為が発動される公算は大きい。

　そのためにこそ、今回の衆議院選挙は日本の命運をかけるような選挙になるのである。これは2013年、2014年を乗り越えていける政権を樹立させるために必要な選挙であり、アメリカとの連携と対中国外交姿勢を考慮して選挙に臨むべきである。これは世界の覇権をかけての戦争になる可能性があるから、気安く考えてはいけない。日本の命運が掛かっている、と考えるべきである。
　
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●世界大戦を予見するトップ・エコノミスト・アドバイザーたち
http://www.globalresearch.ca/top-economic-advisers-forecast-world-war/5312194
【11月18日　

　カイル･バス、ラリー・エデルソン、ジム・ロジャーズ、マーク・ファーバーらは戦争の危機を予見している。

　カイル・バスは以下のように書いている：数兆ドルの負債は、再構成されることだろう。そして何百万もの慎重な節約家らは実際の購買力の多くの部分を失うことになるだろう。ただし、世界が終わるわけではないが、浪費国家群の社会組織は伸びきり、いくつかのケースでは崩壊することだろう。
　悲しいことに、経済史を振り返れば、戦争とは単純な経済エントロピーの論理的帰結としての出来事なのだ。
　我々は現在の世界経済の状況の避けがたい結果は戦争である、と見ている。

　ラリー・エデルソンは読者に対する、「『戦争のサイクル』が2013年に対しては言っていること」というタイトルの電子メールでで、以下のように書いている：1980年代から、私は所謂「戦争のサイクル」と言われている事柄について研究してきた。これは自然的リズムのことであり、社会を混沌、嫌悪、そして内戦や国際的戦争へと仕向けるものである。、

　こういった歴史の際立ったパターンを最初に研究した者でないことははっきりしている。私以前にも多くの人々が研究したのだ。レイモンド・ホウィーラーは権威ある戦争の年代記を発刊した。これは2600年間の期間にわたる年代記である。

　しかしながら、この問題を今、議論しようという人々が余りに少ない。そして私が見ていることから言えば、2013年にはこの問題は決定的に大問題になっているだろうと言えるのだ。


　経済専門家らはなぜ戦争を予見しているのか？

　一つには、多くの影響力ある人々は戦争が経済に良い、と間違って信じているからである。　　

　ジム・ロジャーズは以下のように語っている：貿易戦争になれば、2011年の最も重要なことである。貿易戦争は常に戦争に繋がる。実際の戦争になって戦うことになる将軍たち以外には、誰も貿易戦争では勝利者になれない。これは非常に危険なことである。

　彼は更に以下のように語った：ヨーロッパでの救済の継続は、最終的に新たな世界大戦を誘発しかねない。負債が嵩めば状況は悪化し、最終的にはそれは崩壊する。すると皆はスケープゴートを探し始める。政治家は外国人を非難し、我々は第二次世界大戦とか第何次大戦とかに入っていくだろう。

　マーク・ファーバーは、アメリカ政府は経済危機に対する打開策として新たな戦争を始めるだろうと語っている。　

　「政府が次に打つ手は、悪化する経済から人々の意識をそらすことで、どこかで新たな戦争を始めることだ」

　「もしも世界経済が回復しなければ、通常は戦争になるものだ」。ファーバーはまた、アメリカ、中国、ロシアが中東の石油に絡んだ戦争を始めるだろう、と考えている。

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ハッカーグループがイスラエルの5000名の公務員情報を漏洩

イスラエル政府に対するサイバー攻撃が・・・

◆11月19日

　ガザを空爆しているイスラエル政府に対し、空に向かって非難の声をあげてもカエルの面になんとかやらで、効果がないからと、インターネットのハッカーグループであるアノニマスは、イスラエルの公務員の個人情報をインターネット上に漏洩する挙に出たようだ。

　以前から、この時代はインターネットの時代だから、隠されたものが暴露される速度が早いことを指摘してきたが、このように情報戦争の一方のプロであるイスラエルに対しても、サイバー攻撃が成され、イスラエルが被害を受ける世の中となっているのだ。

　目に見えない敵であり、捕捉することも簡単ではない。イスラエルがその蛮行をやめない限り、このように彼らの想定外（想定していても防げない？）の攻撃で自国の機能がマヒさせられる事態も多くなってくることだろう。

　このグループは、自分たちは軍隊であり、容赦はしない、忘却もしない、そしてもう我々に（許しを）期待しても無駄だ、と語っている。

　以前から繰り返し指摘してきているように、イスラエルの存続はパレスチナ人の権利を認め、ミニ国家をヨルダン川西岸とガザにきちっと確保してあげることであり、そこにパレスチナ人を安全に住まわせること以外にはない。その実現に向かって真心のこもった誠意を見せなければ、最終的にはイスラエル国家そのものが、存続できなくなるだろう。

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●ハッカーグループがイスラエルの5000名の公務員情報を漏洩
http://rt.com/news/anonymous-israel-officials-leaked-002/
【11月18日　Russia Today】

　インターネットのハッカーグループであるアノニマスは、イスラエル人公務員5000名の個人情報を掲載することで、イスラエルに対するサイバー戦争の宣戦布告を行った。

　このグループは、5000名の公務員の個人名、ID番号、個人メールが記されているページにリンクする前に、自分たちのAnonpaste.meのサイトを使用して、イスラエル政府に対するメッセージを掲載した。

　そのメッセージ内容：「イスラエル政府が、その人権侵害、イスラエル内のインターネット封鎖、自国市民および隣国の市民に対する虐待に関して、繰り返しなされた警告を無視したことが我々の注意を喚起した」

　このグループは更に、「イスラエル政府よ、これは、サイバー戦争になるだろう」と語っている。



　以前このグループはイスラエルの700以上のサイトに侵入したことがあった。その中には、エルサレム銀行、イスラエル国防省、イスラエル国防軍ブログ、大統領公式サイト、その他の多くが含まれている。

　殆どのサイトは閉鎖されたままである。

　イスラエルの金融大臣は、最近のこの攻撃の件を認めており、政府は今や「第二戦線」で戦闘をしていると語った。

　この四日間、イスラエルは「政府サイト上で4400万回のサイバー攻撃をかわしてきている」、と金融大臣のユバル・ステイニッツはAPに語った。

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大規模な市場のメルトダウンに備えるべき

世界の金融システムはリセットされるべき、と語るファーバー

◆11月15日

　解散発言が首相からなされて、日本円が少し安くなったようだ。次の政権では金融緩和が一層進められるだろう、という読みからだそうだ。日本円が強すぎたから円安は歓迎すべきなのかもしれない。

　しかし以下のマーク・ファーバーの指摘によれば、これから市場はメルトダウンを起こすからそれに備えるべきだ、という。この問題はこのROCKWAY EXPRESSでも再三指摘してきたことだ。問題はその時期がいよいよ迫ってきている、と言う点である。

　これからの数年、とりわけ2013年、2014年は日本もその命運を決定するような時期となる。これはこの世界経済の崩壊問題と、これに加えての天変地異の問題が重なってくるからだ。政治、経済、外交、健康、・・・こういった問題に加えて、自分たちが生きている地球の大変化にも気をつけねばならない時期が来ようとしている。

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●大規模な市場のメルトダウンに備えるべき
http://www.cnbc.com/id/49802535
【11月13日　Holly Ellyatt】

　市場はまもなくメルトダウンに向かうだろう、株価は20％は下落すると考えるべきだ、とマーク・ファーバーは13日、CNBCに語った。

　「ギリシャのために市場が下落すると考えているわけでない。『財政の崖』のためでもない。財政の崖は存在しないのだから」と、ファーバーはCNBCの「スクァク・ボックス｣で語った。

　「市場は、企業の利益が減少し始め、世界経済は来年以降成長は望めず、それで9月の1470というS&Pの指数から、少なくとも20％は下落するというのが、私の見方だ」

　弱気の見方で知られるファーバーは、技術分野の巨人であるアップル「AAPL 536.88 ▼-6.018 (-1.11%) 」を引用した。この会社のがっかりさせられる利益が株価を9月の高値から20％、前月から14％下落させたのである。 　

　アマゾン「AMZN 222.95 ▼-3.65 (-1.61%)」とか、マクドナルド「MCD 84.62 ▼-0.02 (-0.02%)」、グーグル「GOOG 652.55 ▼-6.5032 (-0.99%)」のような巨人企業の利益の縮小は投資家らの投資心情をこの数週間冷え込ませている。

　ファーバーは、「財政の崖」は、5年間の内にいくらかの小規模な増税が絡むかもしれないし、「100年以内」に経費削減が必要になるかもしれない、と主張している。

　アメリカが必要としていることは、少しの痛みだと彼は語った。ユーロ圏で示されている緊縮財政策で、これは成功のための方法をいくつかあわせたやり方で財政赤字の拡大にブレーキを掛けるものだ。

　「痛みが、実際的な痛みがあるだろう。問題は、緊縮策で少ない痛みを今受けるのか、5年あるいは10年以内に社会の完全な崩壊のリスクを受けるのか、ということだ」と彼は語った。また、アメリカの予算に取り組もうという政治的な意思が欠けていた、とも述べた。

　ファーバーは、「民主主義の世界では、痛みを取ろうとはしないもので、問題を先送りにすることで、ますます問題が大きくなるのだ」と付け加えて語った。


◆払い戻し時期

　ファーバーは、経済の復興を抑えているいくつかの問題を指摘した。例えば不動産市場である。彼は、不動産はそれほど多すぎるほど建設されてはいなかった、と語った。これからデレバレッジが更に増すことになるだろうと語った。

　「日本を含む欧米社会では、問題は大きすぎる負債であり、その負債はどこかでなんとかして支払わねばならず、それは経済成長を鈍化させるようになる」とファーバーは語った。「思うに、1980年から2007年までの間、我々は自分たちの能力以上の生活をしてきたのであり、今は払い戻す時がきたのだ」と語った。

　ファーバーはCNBCに、中央銀行の刺激策は意味のないことで、市場の内破（インプロージョン）が金融システムを再建する唯一の方法である、と語った。

　「世界の全体的金融システムはリセットされるべきと考える。また、それは中央銀行によるリセットではなく、市場の、通貨市場、債権市場、あるいは株式市場を内破させるものでなければならない」と彼は語った。

　「それは起きることになるだろう。ある日それは起きるだろうし、その時、今持っている資産の価値の半分でも持っていれば、我々はラッキーだと言えるだろう」と語った。

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イラン司令官：NATOはアフガンで麻薬生産を増大させている

NATOのアフガンでの麻薬生産を非難するイランのアリ・モアイェディ将軍

◆11月14日

　イランの将軍がNATOがアフガンで麻薬生産を増大させている、と非難した。このアフガンでの麻薬生産問題は、このROCKWAY EXPRESSでも早くから指摘してきたが、これも金の為であると同時に、密輸相手国の、特に青少年たちを破壊することも目的にある。

　ロシアでもこのアフガンからの麻薬流入で2011年で10万人以上の青少年が死亡している、という。人的被害がこれほど酷くなるのだから、当局が苛立つ理由もわかる。これは武器を使用しない、もう一つの戦争でもある。

　あの清のアヘン戦争・・・あの構図が100年経っても生きているわけだ。その国の人々をアヘン漬けにし、抵抗力も失わせ金を搾り取る・・・まさにアヘン･麻薬は悪魔の所業なのだ。これは根絶しなければならない。またアメリカとNATOも、アフガンから撤退し、アフガンのことはアフガン人自身に任せるべきである。

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●イラン司令官：NATOはアフガンで麻薬生産を増大させている
http://english.farsnews.com/newstext.php?nn=9107118784
【11月12日　Fars News Agency】

　「アフガンに国際的な軍が存在することで麻薬生産と密輸の脅威は継続することになろう」と12日、アリ・モアイェディ将軍は語り、「この国際的ジレンマを終息させる最重要な方法は、アフガンからこの軍を撤退させることだ」と付け加えた。

　「NATOと、その他の外国勢力がアフガンに駐留していることで、麻薬生産が減少したわけではなく、むしろ増大している」と彼は語った。

　イランの東側国境にあるアフガンは、世界一のアヘン生産と麻薬生産の地である。イランの地理的位置は、アフガンからヨーロッパへ密輸しようとする業者たちにとって麻薬の密輸回廊として適している。

　イランは何十億ドルと数千人の警備隊を密輸業者らとの戦争で失っている。厳しい取締りのお陰で、イランは世界のアヘン押収の89％を占めている。また麻薬対策における指導的位置を占めるにいたった。

　イラン警察は、アフガンの麻薬生産はアメリカが2001年にアフガンに侵攻して以来、40倍に増大していると主張している。

　タリバン政権下ではアフガンでは年間185トンのアヘンを生産していただけだったが、国連の統計によれば、アメリカが侵攻して以来、麻薬生産は年間3400トンになった。2007年にはアヘン貿易はかつてない推定8200トンにまでになった。

　アフガンと欧米高官らは、NATO同盟国は10年前に侵攻して以来、麻薬問題を「黙認」してきた、と言ってアメリカとNATOをこの点で非難している。

　先週、ロシア連邦麻薬取締り局長官のヴィクトール・イバノフは、ロシア向けの麻薬の積荷はアメリカ軍が撤退してから減少したと言って、アメリカをアフガンからロシアへ麻薬を密輸している主要な存在として非難した。

　「ロシアへのアフガンからの麻薬の流れは、アメリカがアフガンから撤退するやいなや減少するだろうと確信している」とイバノフはエコー・モスクヴィー・ラジオに語った。

　イバノフは以前、アメリカ軍とNATOによる麻薬対策を批判し、2014年に予定されているアメリカ軍の撤退を強く推進した。

　彼はまた、ロシアでは2011年に15歳から34歳までの青少年らが10万人以上、麻薬のために死亡していると語った。

　イバノフは以前、ヘロインの形で30トンの麻薬が殆どがアフガンから毎年ロシアに流入していた、と語った。

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イギリス軍がシリアに飛行禁止空域設定か

デイリースターのページを飾ったシリアのアサド大統領

◆11月13日

　昨日の記事と関連する内容で、イギリス空軍がシリア上空に飛行禁止空域設定を行う動きが出ている、という。その他にも、暗殺チームの訓練とか、新兵器の操作訓練とか、イギリスは積極的にシリアの反政府勢力側に肩入れしている様子が窺える。

　しかし、もしもイギリスやアメリカ、フランスなどがシリア領空内に入り、飛行禁止空域設定に向かえば、それをロシアが黙って見ていることはないだろう。従ってこの情報はイギリスの希望的観測ではあっても現実的にそうなる可能性は低いと言わざるを得ない。

　かつてリビアでNATO介入を黙認するようなメドベージェフ政権時代の姿勢に激怒したプーチンがロシアの大統領になっているから、しかもシリアにはロシアの軍が使用している港があり、リビア以上にシリアはロシアにとっては重要な戦略的拠点であるから、黙認するようなことは考えられないことなのだ。

　むしろアメリカのオバマ大統領は来年からはイランとの関係改善などに進む可能性もあり、その場合には当然シリアとの関係改善も考慮されるはずである。キャメロン首相の姿勢とオバマ大統領の姿勢がぶつかる可能性も出てくる、ということである。

　更には、イランの核計画についての認識が欧米諸国はさておき、アジア、アフリカ、南米、中東などでは欧米の流した偽情報によるものであるという認識が拡大しているし、シリアについても同様、欧米側の偽情報によるものだ、という認識が拡大している。従って以下の記事は、イギリスの動きを示していても、記述内容のように事態が進むかどうかは、はなはだ疑問となる。
　
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●イギリス軍がシリアに飛行禁止空域設定か
http://www.dailystar.co.uk/news/view/281809/RAF-set-for-Syria-no-fly-op/
【11月11日　Daily Star】

イギリス空軍のトップガンが新しいキャメロン・オバマ計画の下、まもなくシリア上空をパトロールすることになるかもしれない。

　英首相はアサド大統領の問題噴出国家に大量殺戮をやめさせることを狙い、飛行禁止空域を設定するためイギリス空軍を使用する準備をしている。

　今週の国家安全保障評議会でシリア問題は最初の議題となることだろう。

　ホワイトホール（英国政府）筋によれば、イギリス特殊部隊はアサド大統領と彼の将軍たちを標的とする反政府暗殺チームの訓練を支援している、という。

　SAS、SBS、それに特殊偵察連隊からのパラスらが、シリアにあって新兵器や爆発物の操作方法などについて教えている。

　キャメロンとオバマは軍事介入することと、公式に反政府勢力に武器を供給することを検討している。

　この計画の最初の段階は、飛行禁止空域設定が含まれる。これはイギリス、アメリカ、フランス軍がパトロールするようになるだろう。また、安全地帯がシリア、トルコ、ヨルダン内に設置されることになるだろう。

　ホワイトホールの内部の者の一人は、「キャメロンとオバマはアサドが一般市民を爆撃することを許すことができないのだ」と語った。

　「我々が中に入ってやってしまうことはできないが、誰かにさせることはできる」

　「多くの自由シリア軍の者たちは元兵士だ。彼らな銃の撃ち方を知っている。しかし彼らは我々の特殊部隊による訓練がもっと必要だ。とりわけ信号・交信装置の扱い方は重要だ」

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