9・11はモサドの仕業：アメリカ元海兵隊員

ツインタワーに突っ込む航空機

◆3月20日

　9月11日同時多発テロがイスラエルのモサド（とアメリカCIAと）の工作である、と陸軍士官学校卒業生で、海兵隊に10年いたベテランが指摘した。
　すでにこのブログでは同じことを指摘してきたが、アメリカの真の愛国者の中から、真実を語る者が出てきた。この潮流は今後ますます拡大していくことであろう。以前から指摘してきたことであるが、イスラエルが存続する可能性は、いますぐにでも、パレスチナ国家創立を支援し、1967年の中東戦争以前の国境線にまで撤退し、アメリカやヨーロッパでの中央銀行に対する支配と影響力から手を引くことである。

　それをしないで時の経過に任せれば、イスラエル自身の存続が危機に陥る事態が出来し、後戻りできない時点に至るであろう。


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●背信、裏切り、そしてペテンの9月11日同時多発テロ
http://911falseflagarchive.blogspot.com/2010/03/dr-alan-sabrosky-former-director-of_19.html
【3月19日 By Alan Sabrosky】

　2001年9月11日の攻撃はアメリカにとって決定的な瞬間だった。よく練られた目に見える国内でのこの攻撃のアメリカ国民に対する政治的、心理的なインパクトは巨大なものだった・・・この攻撃が９・１・１という危険と緊急性を一般大衆に呼び起こす番号と同じその日に起きたということは実に興味深い’偶然’だ。

　1990年代の重要な進展は、PNAC(Project for a New American Century)と言われるネオコンのシンクタンクが作られた時期で、そのメンバーはイスラエル政府と将来のアメリカの行政のために彼らの考え方を盛り込んだ政策方針書を準備した者たちだ。それは2000年のブッシュ大統領の選出時に起きた、今の記者たちは、ブッシュ政権の1期目にネオコンの氷山の一角が現れていることを以下のように要約している：PNACのアウトサイダーたちは、今や力あるインサイダーとなり、重要な位置を占めるようになっている。彼らはアメリカの政治に最大限の影響力を行使することができるようになった－PNACはブッシュ政権内に軍事政策を生み出す鍵を握ったのだ。

　その結果として出てくる面での特別な意義は、PNACのドキュメントの一つに認められる認識の内容だ。それは、彼らのアメリカ（とイスラエル）向けのプログラムは一般アメリカ人に即座に受け入れられるものではないことだ。それは何かと言うと、PNACは2000年に、以下のような考えを示している。「トランスフォーメーションのプロセスは、それが革命的な変化をもたらすとしても、破滅的で副作用の大きな新しい真珠湾攻撃のようなものが起きなければ、長期的なものになるだろう。」

◆9月11日テロ再考

　2001年9月11日、PNACのメンバーはAIPACとイスラエルの者たちと同様、’偶然にも’彼らが必要としていた事件に遭遇した。彼らが政権内に入ってからわずかに8ヶ月後のことだ。多くの人々は、あの日の基本的な詳細については良く理解している－2機の航空機がニューヨーク市の最高層の2つのビルに衝突し、3機目はペンタゴンに衝突、4機目はペンシルベニアの野原に落ちた、ということだ。あの燃えているビル、崩壊するビル、けが人、ショックと悲劇を忘れたという人はいないだろう。

　9・11委員会の公式リポートは良く言ってもて不十分な内容である。多くの人々は委員会の報告に駄目出ししている。その他の人々はあの報告書内容を全く信用していない。アメリカ政府の説明を受け付けない。それどころか委員会と米政府を公式に隠ぺい工作をしたと指摘し、事件は自作自演であるとしている。そのような人々の中には、空軍のパイロット退役軍人、EMT（緊急医療技術員）、防空専門家、民間航空機パイロット、建築家、技術者など、誰を見ても、騙されやすいような、あるいは軽薄な職業の人々ではない。

　9月11日攻撃の公式の評価と批判的な評価の両方の注意深い査定から、私には以下のようないくつかのことは、非常に明確である。
　第1に、物理的な証拠と専門家らの証言を考慮すれば、攻撃した航空機だけでは二つのいずれのビルにもあのような崩壊をもたらすことはできない。まして航空機の攻撃を受けていない第3のビルの崩壊はありえない（私は、ペンシルベニアに落ちた航空機が実は第3のビルを崩壊させることになっていたものと考えている）。
　これは、攻撃した者には地上にアシスタントがいたということになる。また攻撃が起きる前に工作があったはずである：つまり制御崩壊のための準備はでたらめに混乱の中でできるようなものではないからだ。
　第2には、専門家で、工作員がいて、空中と地上で9月11日の事件を起こしても政治的に保護され影響力を行使できる情報部門はたった２つしか存在しない：わがCIAとイスラエルのモサドだ。誰の利益になったかという原則から見れば、片方だけがその動機を持っている。モサドである。そしてその動機とは、アメリカ軍の力を利用して、イスラエルの敵を殲滅する戦争を正当化するために、アメリカ人大衆を動かすための触媒的な事件の必要性を唱えていたネオコンのアジェンダ（予定表）の内容と完璧に合致するのだ。
　わずかに、イラクの抵抗の予想外の強さが、シリアとイランがブッシュ政権の第2期で攻撃されることを回避させえたのだ。このように、9月11日事件の証拠となる手がかりは、PNACやAIPAC、それに彼らの仲間によって進められているアフガンとイラクでの戦争がブッシュ政権内の殆どのユダヤ人のネオコンを通して、イスラエル政府へと繋がる。
　この基本的な現実はどんな否定的見解もいかなる政治的な工作でも否定し得ない。 背信とか裏切り、ペテンと言っても、彼らに対しては言い過ぎにはならない。
　最後に、あからさまな嘘や、矛盾、不整合性に満ちているアメリカ政府の9月11日事件の対処の仕方を分析するべきなのに、なぜ主流のメディアはサラ・ペイリンの衣装タンスの方により注目しているのか、我々は綿密に検討する必要がある。その理由と言えば、この問題では、全ての人々が同じ側にいて、公式の説明を全員が望んでいるからだ。全ての人々とは、PNACの仲間であり、ブッシュ政権の安全保障部門を乗っ取った連中のことであり、その対応的な存在であるオバマ政権のAIPACと全米会議の多くのユダヤ人、主流メディア、イスラエルだ。
　2002年のアメリカにおけるメディアの描写のやり方は、情報に満ちている。それ以降、重要な変化はない：会社のCEOと理事は理事会の投票でしばしば変わるが、2002年のアメリカ最大のメディアのCEOに焦点を当てれば、10人のユダヤ系アメリカ人が殆どのアメリカのテレビ網とその他のメディア会社（映画会社を含む）、ラジオ、発行物の経営をしていたことが分かる。今もそれは殆ど変わっていない。

◆将来に目を向ける

　現在、我々はイランに対して同じような人々による同じ方針が摘要されていることが分かる。オバマ自身は少しは独立的であろうとしているが、キーとなるスタッフたち、安全保障部門の人々の殆どは、イスラエルと中東に関しては以前の者たちとたいした違いはない。また議会は以前の者たちに比べて、より一層AIPACのペット犬に成り下がって彼らのご機嫌伺いをしている。

　しかしAIPACとその仲間たちは、アメリカで危ない橋を渡っている。もし、彼らが橋から滑り落ちるような失敗をすれれば、結果として起きる痙攣は彼らとイスラエルの両者にとって破滅的なものになるだろう。
　9月11日の悲劇の公的な開示と、それによって保証された現行の戦争は、失敗するかもしれない。9月11日事件とイラク・アフガン戦争でのアメリカ人の人的損失は軍人と一般人を含めて6万人に上る。我々がイランと戦争を始めれば、その数はもっと増大する。9月11日事件を通じての故意に誤った方向に導かれた怒りの矛先が苦労と悲しみに繋がった。
　しかし、悲しみは怒りに近いものだ。そして我々の歴史を知る者にとってはお分かりのように、怒りに満ちたアメリカは美しくない。意図せずとも、アメリカ人はしばしば見掛け倒しのところがある。世界の人々にとっては、国際政治の場でしばしば幼稚で間抜けな無邪気な存在として映る。そして毎日の生活を見れば、確かにそれはある程度本当だ。

　しかし、怒りに満ちたアメリカは全く異なる性格を持つようになる。第2次世界大戦時、ドイツと日本に対してアメリカがどうだったかを見れば分かる。ドイツと日本の市街や農村で文字通り百万単位で人々を殲滅した－多くが女性や子供たちだ。自分達がしていることを理解してなおかつ問答無用に行ったのだ。そのゴールは粉砕するということだ。控えめに、という言葉はあまり使われなかった。

　もし、このようなアメリカ人が、彼らの苦悩と、我々が他の者たちにもたらした苦悩が　イスラエルと彼らのアメリカにおける擁護者の戸口の階段の上に提供されていたことを完全に理解したら、彼らは政治、メディア、説教壇にいる者たちを、嘘と裏切りでこの結果をもたらしそれを自分たちの目から隠蔽した者たちとして彼らを一掃するであろう。彼らはイスラエルを丁度ローマに滅ぼされたカルタゴのようにしてしまうであろう。
　それが、イスラエル自身の大いなる過失ということになるだろう。

（アラン・サブロフスキー（ミシガン大学Ph.d．）は、海兵隊に10年勤めたベテランでアメリカ陸軍士官学校卒業生の一人である）

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アメリカのメディアとイスラエル軍－同じ家族の一員

中東報道は偏向している

◆3月17日

　アメリカのメディアがユダヤ系に牛耳られていることはつとに有名であるが、記事を書く者たち、それを編集する者たちが、またイスラエル人だったりユダヤ系だったりするから、中東問題などで一般のアメリカ人がどんな記事や報道に接しているか分かろうと言うものだ。
　ユダヤ人はその国ではその国の人間として装っているが、結局中身はイスラエル人であり、ユダヤ人としてのアイデンティティーが核としてあるから、報道する内容も、常にイスラエルとユダヤ人に有利となるような報道しかすることはない。

　我々はこのようなメディアに日夜接しているのだから、彼らの誘導する認識に知らず知らずの内に導かれていくことになるのだ。
　つまり我々が知らされている世界は虚像と言えよう。
　
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●アメリカのメディアとイスラエル軍－同じ家族の一員
http://www.politicaltheatrics.net/2010/03/us-media-and-israel-military-all-in-the-family/
【3月13日 By politicaltheatrics】

　ニューヨーク・タイムズ紙のイスラエル・パレスチナ局長のエイザン・ブローナーの息子はイスラエル軍の兵士であるという事実が発覚してから、大きな騒ぎとなっているが、さらなる問題が生じている。

　ニューヨーク・タイムズ紙がイスラエル寄りの偏った報道をしてきたことを考えれば、この紛争地域をカバーする記事の編集者の家族が一方の側の軍隊に参加しているということは問題であると多くの人々が見ている。ニューヨーク・タイムズ紙側では当初、ブローナーの状況を認めることを拒絶してきたが、その後コメントすることをも拒絶している。そしてとうとう、世間がやかましいので、タイムズ社の広報編集者のクラーク・ホイトは2月7日のコラムでこの問題を取り上げた。

　彼を雇った会社の名声を保つために、ホイトは最終的にブローナーは「偏向と見られる」事を避けるために、他の部署に移動させるべきだ、とした。

　タイムズ紙のビル・ケラー編集者はそうはしないで、イスラエルとブローナーの関係を価値あるものとするコラムを書いた。それは彼らは「関係ない者では困難な、イスラエルとその敵の高度な知識を提供する」からだというのだ。

　もしそんな“高度な知識”が価値あるものならば、タイムズ紙の「普遍的で中立的なタイムズ紙のニュースの部屋」は、バランスをとる編集者として、パレスチナ人とその敵に関して同様に高度な知識を持っている編集者を備えるべきと思えるのだが、ケラーはそのような点については語っていない。　

◆ブローナーは例外ではない

ブローナーのイスラエル軍との関係は、事態の進展に見られるように、人が考えるような珍しいことではない。
　タイムズ紙の前編集局長である、ジョエル・グリーンバーグは、編集長になる以前、だがイスラエルからの記事をタイムズ紙に既に掲載していた後、イスラエル軍で仕事をしているのだ。
　メディアの専門家でアトランティクのスタッフであるジェフリー・ゴールドバーグはイスラエル軍で仕事をしていたことがある；というより、いつ、どのように、あるいは軍での仕事を終了しているのかどうかさえ、はっきりしていないのだ。
　40年以上にわたって中東問題の記事を書いてきたリチャード・チェスノフは、息子がイスラエル軍に所属している、チェスノフはUSニュース・アンド・ワールドレポート誌の上級外国特派員でイスラエル問題を扱っていた。
　NPRのリンダ・グラッドステインの夫はイスラエルの狙撃手でおそらくはまだイスラエルの予備兵であろう。NPRはグラッドステイン自身が子供や夫と同様にイスラエル国民かどうか、はっきりさせることを拒否した。
　サンディエゴ・ユニオン・トリビューン紙の編集者のミッチ・ウェインストックは、イスラエル軍の兵役に就いていたことがある。
　ニューヨークタイムズ紙のその他の特派員には、イサベル・ケルシュナーがいる。イスラエル国民である。イスラエルは義務兵役制度を持っているので、ケルシュナー自身なしは家族の誰かが軍との関係を持っているものと思われる。タイムズ紙は、彼女があるいは家族のメンバーがイスラエル軍の兵役に付いたことがあるかどうかという質問に回答することを拒否している。
　タイムズ紙の外交編集員のスーザン・チャイラは彼女自身、イスラエル軍との関係を持っていることはありうることか？タイムズ紙は回答を拒否している。
　多くのＡＰの記者と編集員はイスラエル国籍であり、あるいはイスラエル人の家族がいる。ＡＰは一体どれだけの身内のジャーナリストがイスラエル軍の兵役についているのか、または過去に何人兵役に付いていたのか、あるいは何人の家族がそのような関係を持っているのか、明らかにしそうもない。

　同様のことが、多くのテレビ特派員野も言えることだ。、例えばマーチン・フレッチャーなどはイスラエル国籍を持っているし、あるいはイスラエル人の家族がいる。イスラエル軍と家族関係を持っているのだろうか？

　CNNのウォルフ・ブリッツァーは、イスラエル国民ではないが、長年イスラエルを拠点としてイスラエルのアメリカにおけるスパイ物の本を書いたし、アメリカ国内ではイスラエル･ロビーのための仕事をしてきた。これらの誰も、CNNの視聴者には知らされていないのだ。

　ティックンのマイケル・ラーナー編集人は、イスラエル軍で兵役に就いた息子がいる。ラーナー自身はイスラエルの政策に対する厳しい批判をしてきているが、ジューイッシュ・ウィーク誌でのインタビューでラーナーは以下のように語っている：「息子がイスラエル軍にいるということは、私のイスラエルに対する愛情を示すものだ。ブローナー氏の息子がイスラエル軍にいるということは、ブローナーのイスラエルに対する愛情の表現だと思うよ」

　ラーナーは本質的な点を指摘している
　相当多くのリポーターや編集人はイスラエル・パレスチナ問題でアメリカ人が知る内容を決定している。イスラエルは家族の一員なのだ。

　ナザレに拠点を置くイギリス人ジャーナリストのジョナサン・クックは、エルサレム局長との最近の会談について書いている：「ブローナーの状況は、例外ではなく‘the rule, なのだ。イスラエルとパレスチナ問題をカバーする責任のある1ダースもの海外局の局長らがイスラエル軍の兵役に就いた経験があると考えられるし、別の1ダースの者たちも、ブローナーが息子がイスラエル軍にいることを歓迎していると思う」

　クックは局長は以下のように語ったという：「シオニストの信任状について、自分たちや子供たちがイスラエル軍の兵役についたことを自慢している欧米のリポーターのことを聞くことはいつものことだ」

イスラエルとの近い関係は明らかに、アメリカの一般大衆からは隠されている秘密のひとつだ。メディアが強調するように、こういった関係が何の問題も無く、あるいはタイムズ紙のケラーが主張するように、ジャーナリストの仕事を良くするならば、なぜメディアは執拗にそれを否定するのだろうか？メディアの説明は混乱している。

　答えは単純だ

　これらのジャーナリストや編集員にとってイスラエルが仲間であるとしても、大多数のアメリカ人にとってはイスラエルは外国である。
　調査を繰り返すと、アメリカ人はこの紛争のどちらの側にも付きたくないと言う。言い換えれば、アメリカの一般大衆は、完全で偏向の無い公平な報道を願っている、ということだ。
　メディアは彼らのジャーナリストの関係についての質問に答えることを拒否することだろう。それは一般大衆は外国や紛争のニュースをもたらすリポーターや編集員が紛争当事国の一方の側の人間であるということが知られれば、それを嫌がるだろうと考えているからだ。

　ケラーはニューヨーク・タイムズ紙は紛争を公平にカバーしていると主張するが、調査では反対の結果を示している。タイムズ紙は、イスラエルの人権侵害を扱った国際リポートを、パレスチナ人の人権侵害を扱ったはるかに少ない国際的リポートの19倍も少なくしかカバーしていない。

　タイムズ紙はパレスチナ人の子供の死の方がはるかに多く、しかも始めに起きているのだが、パレスチナ人の子供の死を扱った記事の7倍も、イスラエルの子供の死を扱った記事を多くカバーしている。
　タイムズ紙は読者に、パレスチナ人のキリスト教徒とイスラム教徒の没収された土地であるイスラエルのユダヤ人だけの植民地は不法なものである、ということを報じることをしていない；150万人の男女それに子供たちのいるガザの集団的虐待は残酷なだけでなく、無軌道であり、不法なことであるということを報じていない；アメリカの兵器を使用することはアメリカの法律の毎日の違反である、ということを報じていない。

　タイムズ紙はパレスチナ人の男女、子供たちのはるかに巨大な数の人々（現在で7000名以上）がイスラエルによって刑務所に入れられている現実を報じることに比べ、パレスチナ人に捕らえられたイスラエル人の話を数えられないほどの高率でカバーしている。

　タイムズ紙は読者に対し、通常ならばニュース価値があると判断されるにちがいない統計である、パレスチナ人の男性の40％がイスラエルによって刑務所に入れられた、ということを報じなかった。しかし、ブローナー、ケルシュナー、チャイラは、明らかにそれらを報告することは重要でないと感じたはずだ。アメリカ人の選出した代議員らは、イスラエルに特別な巨額の税金を与えてきた（その実態もメディアはカバーしてこなかった）が、アメリカ人はその事実を必要としているし知りたがっている。イスラエル人の家族メンバーが、報道するに価値あると命令するものだけではないことをだ。
　我々はそれを知らされていないのだ。

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反ユダヤ主義が世界的に拡大

反ユダヤ主義の漫画（1898年・フランス）

◆3月14日

　下記の記事にあるように、世界的に反ユダヤ主義が拡大しているという。これは当然と言えば当然である。既にこのブログでも指摘したように、彼らは2008年から2009年の冬のガザ侵攻の時、「やり過ぎた」のである。丁度ある犯罪を犯した者が、それが成功し、罪に問われることなく終わった場合、調子に乗って更に同じことを輪を掛けた形で行い、とうとう尻尾を出すのと似ている。　
　これに加えて、近年の金融崩壊からの経済危機状況がこの反ユダヤ主義に輪を掛けているはずだ。多くの金融機関が怪しげな金融商品を売りさばくことで、膨大な利益を上げ自分たちの懐を肥やしたが、そのため金融危機がおきて、世界中の人々が被害を蒙っている。その元凶にあるのがそのような金融機関で重要な位置にいるユダヤ系の者たちの存在である。

　従って、彼らが世界中の人々の怨嗟の対象になることは当然の事態の帰結と見られても仕方ないであろう。多くの国々の政府に対するユダヤ系の影響力は否定しがたい事実であり、今まではその影響力を駆使して、反ユダヤ感情が拡大するのを防げたかもしれないが、今や世界の多くの人々が事実を正しく認識しだしたのであるから、もうその傾向は、「反ユダヤ主義だ」、「けしからん」などと叫び非難しても止まるようなものではないだろう。それは一種の世界的「目覚め」に起因するのだから、子供が青年に成長するように、もう誰にも止められない世界の潮流なのだ。

　唯一それを止める方法は、ガザ侵攻に見られたような、その軍事力に物を言わせてのパレスチナ人に対する迫害を止め、彼らの国家創立を支援すること、また世界の中央銀行を支配することをやめ、その資金力を世界平和のための活動に振り向けることである。しかしそれは彼らの歴史的な生き方を変えることを意味するほどのことだから、ほぼ不可能かもしれない。その場合、世界は行くところまで行き、大きな混乱の中に投げ込まれることになるだろう。
　しかし、その後に建設される世界は、ユダヤ系の金権主義支配を脱した（ユダヤ系だけではなく、国際的な金融勢力）、そして物質文明の枠組みを超えた世界へと脱皮したものになっているであろう。
　
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●ＵＳリポート：反ユダヤ主義が世界的に拡大
http://www.telegraph.co.uk/news/newstopics/religion/7424685/Anti-Semitism-rising-worldwide-US-report-finds.html
【3月12日 telegraph.co.uk】
　イスラエルとシオニズムに対する批判が、2009年には反ユダヤ主義感情の拡大に繋がったと、11日「新しい型の反ユダヤ主義を非難するレポート」が述べている。

「旧来のそして新しい型の反ユダヤ主義が拡大し続けている。そしてそのような動きは2008年から2009年の冬のガザ紛争の時に頂点に達した」と国務省はその年次報告書で述べている。
　「この問題と取り組む公的な努力にもかかわらず、社会の反ユダヤ主義はヨーロッパ、南アメリカ、それ以外の地でも拡大している。また旧来の型でも拡大している」とある。

　そのような動きはユダヤ人や礼拝場所に対する攻撃、それに墓場での冒涜行為や不当な政策やメディアにおけるユダヤ的な影響の非難としてある。

　「新しい型の反ユダヤ主義はシオニズムに対する批判の型を取るか、イスラエルの政策に対する非難となっている。それがユダヤ人の悪魔化という領域に拡大している。いくつかのケースでは概してユダヤ人の個人的な暴力事件へとなるケースがある」と報告している。

　この報告書では、反ユダヤ主義を阻止する代わりにそれを煽っていると、イランやエジプトなど、いくつかの政府を非難している。

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日本国民は世界の奴隷なのか？

子供手当て法案審議


◆3月13日

　緊急なので、異例の内容を掲載する。

　国際的陰謀なのか、お人よしでかつ世界の裏事情にうといおばかな人柄の首相だからなのか、はたまた左翼の社民党などからの要求が強いからなのか、それとも小沢氏の要望なのか、中国と関係の深い公明党が賛成したので、衆議院の厚生労働委員会で通過してしまった今回の「子供手当て」法案の内容が、あまりに売国的な内容となっているためお知らせすることにした。

　こういうことをやっているようでは、この政権もだめだ。真に愛国的な政党の出現が待たれる。
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●日本国民は世界の奴隷なのか？
http://jif.blog65.fc2.com/blog-entry-331.html

　厚生労働省に「子供手当」について聞いてみた。有志よりの報告を以下、簡潔に記す。厚生労働省-雇用均等・児童家庭局-育児環境課-児童手当管理室の見解である。

問：該当する日本人家庭に子供一人当たり年間幾ら支給されるか？
答：22年度案によれば、月額1万3千円、年額15万6千円。
　　23年度以降は、月額2万6千円、年額31万2千円。

問：該当する日本人家庭の総数はどの程度か？
答：約1700万。

問：その結果、必要とされる国税は如何ほどか？
答：22年度は2兆3千億円程度。
　　23年度以降は、5兆5千億円程度。

問：該当する外国人家庭に子供一人当たり年間幾ら支給されるか？
答：22年度案によれば、月額1万3千円、年額15万6千円。
　　23年度以降は、月額2万6千円、年額31万2千円。

問：該当する外国人家庭の総数はどの程度か？
答：上記約1700万の中に含まれる。約1％程度と予想。

問：「所得制限無し」というのは本当か？
答：本当である。

問：必要な条件は「住所のみ」というのは本当か？
答：基本的には住民票のみ。

問：実子でなく「養子でもよい」というのは本当か？
答：本当である。法的に養子は「実子と同等」。

問：犯罪者にまで支給する根拠は何か？
答：法の下の平等から。

問：国外の子供にも支給されるのか？
答：支給される。

問：家族関係の証明は？
答：市町村レベルで行う「養育の実態調査」による。

問：家族実態はメール等の連絡だけでもよいというのは本当か？
答：詳細は市町村レベルで。厚労省はそれにアドバイスする。

問：該当する在外子弟が激増した場合、如何なる対処をするのか？
答：現状では考えていない。

問：在外子弟を含めて、外国籍の者に手当する根拠は何か？
答：法の下の平等によるが、今後の検討課題としている。

問：国家の経済が破綻しても、なおこれを行うのか？
答：今後の検討課題。23年度の本格実施時に詳細を決定する。

問：母国に100人の養子を持つ人物に支給する年額は幾らか？
答：22年度は1560万円。23年度以降は3120万円。

問：1000人の孤児と養子縁組をしている孤児院経営者が日本に住所を持った場合、彼等全員に子供手当が支給されるのか？
答：法的には年間1億5600万円、23年度以降は3億1200万円、支給される。

問：如何なる「歯止め」も無いのか？
答：法的には無い。ただし施設の場合の例外等、運用面での検討、及び実態調査の厳格化などが考えられる。

問：これらの財源は何か？
答：税金である。

問：消費税に換算して何パーセントのアップになるのか？
答：数％に相当するだろう。

問：それを日本国民が負担せねばならぬ理由は何か？
答：今後の検討課題である。

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結局のところ、まだ「何も決まっていない政策」なのである。少なくとも現場のことは何も考えていない。自分達で勝手気ままなことを主張して、一番難しく、非難の的となる問題は、市町村に任せるという。自分達は誠に麗しい、まさに美辞麗句を並べ、泥沼に足を踏み入れるような現実の対応は、地方の負担を強いる。これが民主党の「地方主権」の本質なのである。

やってみなければ分からない。効果はもちろんのこと、対象家庭の数すら把握出来ていない。脱法行為により悪用されることを考慮すらしていない。こうした全くの「お試し政策」に2兆円を超える税金が投入される。しかも、この4月1日から始めるというのである。

そして、その結果を待って、翌年度からの問題点を洗い出すという。何故、我々日本国民が「世界の生活困窮者」を、率先して救っていかねばならぬのか。孤児院の話は決してこじつけではない。当然、考えられる問題である。それに対して、何の歯止めも無いという「事実」が恐ろしい。一切を市町村の運用に任せて、実現可能だと考えるお花畑が信じられない。

定期的に電話やメールで生存確認をしていれば、それで「家族」であることが証明されるという。この広い地球上の何処に住んでいても、唯それだけで我が国の税金が羽を生やして現地まで飛んでいくのである。

世界中の子供達を救うために、日本国民が疲弊し、遂には滅び去る。いや実際に救われるのは子供達ではない、単なるブローカーが私腹を肥やすのみである。人類史上、これほど異常な政権は嘗て無かった。まさに史上最悪である。

子供手当の実態は、単なるばらまき政策ではない。「世界へのばらまき」、日本国民の税金の無制限な放出行為である。我々に残された道は、世界の奴隷として血の一滴まで搾り取られるか、あるいは現政権に真正面から対峙して、これを屠るか。二つに一つである。

子供手当は法律上、何の歯止めも無い状態で「外国在住の子供にまで支給される」事実を、一刻も早く、一人でも多くの人に認識させねばならない。あなた自身のためばかりではない、あなたの子や孫を吸血鬼の魔手から護るためである。


●子ども手当法案、衆院厚労委で可決
＜2010年3月12日 ＞
衆議院厚生労働委員会で１２日、自民党は鳩山政権の目玉政策「子ども手当」法案について、「支給対象となる在日外国人の子供のデータがないのは問題だ」などと厳しく追及した。しかし、法案は１２日午後、民主党など与党と公明党の賛成多数により可決された。１６日に衆議院を通過し、参議院に送られる見通し。

　自民党・菅原一秀議員「（支給は）日本国籍だけを持つ方に制限する考えはないのか？」

　長妻昭厚労相「平成２３年度の制度設計の中で検討する課題であると考えている」

　自民党・大村秀章議員「基本となる議論の基礎となるデータをなぜ示さないのか？そんなデータがないけれど、この後、強行採決をするから、知ったこっちゃないということですか」

　長妻厚労相「実態把握のデータのメドですが、平成２３年度設計を作る過程で、そういうデータも参考にしていく」

　「子ども手当」法案では、来年度、子供一人当たり月額１万３０００円を各家庭に支給するとしている。法案は当初、昼ごろに採決される予定だったが、自民党の抵抗により大幅に遅れた。採決では、自民党の議員が委員長席に詰め寄る場面もあった。

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考古学で否定されたダーウィン主義

禁止された考古学の表紙


◆3月12日

　現代社会を形作っているさまざまな考え方の枠組み、パラダイムの要素とでも言うものに、ダーウィン主義つまり進化論がある。これは現代の日本でも確か生物の時間に必ず教えられる理論だろう
　「進化」という言葉は、今や発展という言葉に置き換わるような感じにもなってきている。それほど「進化論」は常識になってしまっている。ここで聖書の中に書かれている、神は6日目に人間アダムとエバを創造した、などと言えば、大手の会社の昼休みの話の中では笑われるであろう。このRockWay Expressを読みに来る方々の多くもそうであろう。

　勿論ここで6日目にアダムとエバが神から創造されたと主張したいのではない。しかし、このダーウィンの進化論は、実は嘘と言って言い過ぎではないのだ。以下にあるように、科学的に否定しようのない、しかし進化論と矛盾する結論がいろいろある。以下の記事の中にあるだけではない。いくらでもある、と言えるくらいある。従って、我々はそろそろ唯物的であり、無神論的である、それが現代社会の根底にある傾向であるが（だから人間は今、根源的な実存的な問いかけの前に追い込まれてしまっているのだが）、進化論を乗り越えねばならない地平に到達しているのではないだろうか？


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●考古学で否定されたダーウィン主義
http://www.henrymakow.com/forbidden_archeology.html
【3月10日　by Cornelius B】

　人類は数百万年前から地上に生存していた。フリーメーソンはその証拠を覆い隠そうとしてきた。
　「解剖学的には現生人類は地上に10万年くらい生存していたと言われてきたが、実際は数百万年に及ぶ。また高度なデザインの金属物が同じように早い時期から使用されていた」

　人類の先史時代のモデルは学者らによってこの200年間で作られてきたが、残念ながら完璧に間違っており、偽情報とマインド・コントロールの道具として計画的に利用されてきたものだ。
　これが、マイケル・クレモとリチャード・L・トンプソンの「禁止された考古学」の命題である（http://www.bibliotecapleyades.net/ciencia/ciencia_forbiddenarcheology.htm)）

　二人は、考古学は基本的には良心的である、という前提ではじめている。しかしながら、公式の説明とは違う事実を示している証拠をシステマティクに少しずつ破壊してきたことを実証している。そのような証拠の曲解と、はなはだしくは破壊ということがこの200年間普通に行われてきた。
　彼らの最初のエッセーである、「人類の隠された歴史」で、クレモとトンプソンは、数千年ではなく、数百万年も人類史を遡らせた。そして我々が教えられてきた我々の起源と進化は殆ど全てがきわめて恣意的な調査のサンプリング抽出によるものであることを示した。
　
　二人の著者は、全ての削除された調査結果を示すことで記録というものをそのままセットしてみた。それは何か間違いがあったからではなく、単に「アカデミックな見解に合わなかったからだ」という。
　クレモとトンプソンが「人類の隠された歴史」の中で、報告している、特異で、場違いな発見物には、解剖学的にみて現生人類が地上に存在したのは、10万年前からではなく、数百万年前からであることを示す決定的な証拠が含まれているし、高度なデザインの金属物が同様の期間、使用されてきたものが含まれている。

◆科学的な検閲
　二人は現在進められている知識のろ過作用の社会的なプロセスを描いている。それは一見無害なものに見えるが、実は相当な累積効果があるという。あるカテゴリーの証拠は我々の視界から消えてしまった。

　このようなデータの改竄のやり方は長期にわたって進められてきた。例えば、1880年、カリフォルニア州考古学者のJ・D・ウィットニーはカリフォルニアの金鉱で発見された発達した石器道具についての長い論評を発表した。これらの道具には、鉱山のシャフトの深いところで、900万年から5500万年前に形成された厚い溶岩の下で発見された槍の穂先、石臼、乳棒などがある。
　このカリフォルニアの発見に対する口うるさい批判者の一人であるスミソニアン研究所のW・H・ホルムズは、以下のように書いている：「おそらくもしウィットニー教授が人類進化の話を今日知られている形で完全に受け入れていれば、彼が直面したはっきりとした証明の羅列にもかかわらず、出てきた結果（北アメリカでは人類は非常に古い時期から存在していたという）を発表することに躊躇したことであろう」。
　それはつまり、事実が受け入れられている理論と食い違う場合、そういった事実は、それが堂々とした内容であっても、廃棄されねばならないということだ。
　私はここでいくつかの例を挙げてみよう。
　1881年、イギリス科学振興協会に配布された報告の中に、Ｈ・スロープス（地質学協会会員）は、表面に粗野であるが、まぎれもない人間の顔が彫られているある貝の話をしている。彫刻された貝は200万年から250万年前のレッド・クラッグの層となっている堆積物の中に発見された。
　心に留めておかねばならないことは、伝統的な古生物学によれば、約3万年前の後期更新世のクロマニョン人の時まではそのような芸術的な物には出会っていないのだということだ。
　1890年8月2日、Ｊ・Ｈ・ニールは自身で行った発見について、以下のような声明にサインをしている：「1877年、Ｊ・Ｈ・ニールはモンテズマ・トンネル会社の監督であり、モンテズマ・トンネルをテーブル･マウンテンの溶岩の下にある砂利の中に通していた。トンネルの入り口から426mから457mの距離の地点に、あるいは硬い溶岩の端の先から60mから90mの地点に、ニール氏は、いくつか黒い石の30cmほどの槍の穂先を見た。更にその先を探検することで、彼自身で小さな直径7cmから10cmのでこぼこのすり鉢を発見している。これはさっきの槍の穂先から30cmから60cmほどの距離の地点で発見したのだ。それから彼はよくできている大きなすりこぎを大きくて形の良いすり鉢の近くで発見している。これらは今はR・I・ブロムレイ博士の所有となっているものだ」
　ニールの供述書は続けて述べている：「全てのこれらの物は、岩盤の近くで、おそらくは30cm以内で発見された。ニール氏は、その当時砂利が堆積し、溶岩のキャップが形成される前であれば、と言う場合を除いて、これらの遺物がそれらが発見された地点に到達するということは不可能なことであると宣言する。これらの塊になんらかの変化があったという形跡は何もない、あるいは自然の裂け目ができてそれを通って発見された地点に遺物が到達できたと思われるものもない」
　
◆岩盤に近い砂利の中にあったこの人工物の位置は、3300万年から5500万年前のものだ。
　1844年、デイビッド・ブリュースター卿は、スコットランドのキングーディーの砂岩のブロックの中に埋め込まれていた釘を発見したと報告している。イギリス地質学調査学会のA・W・メッド博士は、1985年にこの著者に対し、この砂石は「ロウアー・オールド・レッド・サンドストーン・エージ（デボン紀：3億6000万年から4億800万年前）」のものだと書いている。ブリュースターはスコットランドの有名な自然科学者だ。彼はイギリス科学振興協会の創設者であり、光学の分野で重要な発見をした人物だ。・・・
　1844年7月22日、ロンドン・タイムズ紙に奇妙な記事が載った：「数日前、ツウィードに近い、ルーサーフォードミルの400m下流付近の岩の砕石に労働者らが雇われたのだが、深さ2m50cmほどの地点にあった石に埋め込まれている金の細い糸が発見されたというのだ。
　イギリス地質調査学会のA・W・メッド博士は、この著者らに1985年、この石は前期石炭紀のもの（3億2000万年から3億6000年前のもの）だと書いた。


◆偽情報とマインド・コントロール
　「禁止された考古学」は、1993年が初版であるが、すぐアンダーグラウンドの古典的なものとみなされるようになった。受け入れられている科学的見解と、異例で、伝統的な人類進化に対する見解に対立する科学的証拠を示していることで、今日では12ヶ国語以上に翻訳されベストセラーとなっている。この本は隠された知識の膨大な貯蔵庫の知的な興味深い発掘である。人類進化を支持する彼らの論証の判断は皆さんにお任せしよう。マインド・コントロール、従ってそれによって社会を騙して操作しようとするソーシャル・エンジニアリングでないとすれば、この偽情報の背後にある目的とは一体何か、

　科学とは誰でも学べかつ適用できる方法である。自由で開かれた社会では、科学は民主的なプロセスの一つであるべきだ。ところが我々は、古代エジプトの神官たちの全体主義的な姿勢に似たものを目撃する。この主張を分かりやすいようにお見せするために、私は科学ジャーナリストのリチャード・ミルトンのケースを紹介する。ある日彼の探求本能がうずき始めるまでは、彼は最初はダーウィン主義の熱心な信者であった。
　進化に関しての20年以上の研究と執筆の後、彼は突然、ダーウィンの理論にはあまりにも多くの当惑させられる要素が多いということに気づいた。彼はダーウィン主義のあらゆる古典的な主要な証拠をテストに掛ける決心をしたのだ。結果は信じがたいものとなった・・・調査ジャーナリズムの通常の厳密さにも耐えうる理論ではないということを発見した。次に、彼は「生命の事実：ダーウィン主義の神話を破砕する」というタイトルの本を発刊した。
　ミルトンは次のように言っている：「私はじかにダーウィン主義警察の魔女狩り活動を体験した－有名なオックスフォードの動物学者であるリチャード･ドーキンスによって、純粋に科学的なレポートに対する反応として、自分のことを「間抜け」「愚か者」「精神科に見てもらう必要がある」などと書かれたことは実にがっかりさせられるものだった。
　これは25年前のソ連で、異議のある科学者が語り始めた時にあったような話に聞こえないか？間違いなく、ドーキンスは権力層から金を注がれている「秘密結社」のメンバーの一人である。リチャード・ドーキンスはオックスフォード大学の国民科学知識教授の地位を指名された。この無神論の擁護者は、神経の最前線をパトロールする古典的「思想警察」ストーム・トルーパー（映画「スターウォーズ」に出てくる白い防護服の兵士）である。
　ミルトンによれば、ロンドン・タイムズ高等教育サプリメントが彼にダーウィン主義の批判を書くよう委託した時に、そのプロセスは頂点に達したという。その発行は彼の作品に対しこう書いた：「次週：ダーウィン主義－リチャード・ミルトンが攻撃する」。ドーキンスはこの気配を察知し、異端説をつぼみの内に取り除くことに時間を浪費することは無かった。彼は編集者のオーリオル・スティーブンスと連絡を取り、ミルトンのことを創造論者だと非難した。またスティーブンスを説得してこの記事の始末をつけるようにさせた。ミルトンは背後から中傷する動きを知り、スティーブンスに抗議の手紙を書いた。最終的に、彼女はドーキンスに屈服し記事を削除した。

◆マインド・コントロールとしてのダーウィン主義
　欧米の科学的エスタブリッシュメントとマスメディアは偏見とか検閲などが一切ない公開フォーラム的であると自負している。しかしながら、ダーウィンの故郷の国でもアメリカでもダーウィン主義の弱点と不備を検証するテレビ番組が放映されたことなど一度もない。この理論に反対する科学者は論文を出版することができない。

　ダーウィンの進化の理論は、公立学校で通常に教えられている唯一の理論であり、一度も厳しい吟味に晒されたことがない。またいかなる批判もカリキュラムに取り入れられることは無い。最近の世論調査では71％のアメリカ人は生物学の教師はダーウィン主義とダーウィンの理論に反する科学的な証拠の両方を教えるべきだとなっっているのは興味深い事実である。
　しかしながら、このバランスの取れた方法を採用する計画は無い。

　そこで、アメリカ地質学調査（USGS）のバージニア・スティーン・マッキンタイル博士の有名なケースがある。彼女は1970年代に、人工物の年代を査定するためにメキシコの考古学上の場所に派遣された。
この滑稽な物語は科学者同胞団が、正統派の教義を死守するためにどこまでやるのか、ということを示している。
マッキンタイルは最先端の装備を使用し、4つの異なる方法で結果をバックアップしたが結果は海図を外れてしまった。指導考古学者は2万5000年かそれ以降と考えていたが、地質学者の発見したのは25万年前かそれ以前だったのだ。
　2万5000年かそれ以降という数字は、ベーリング海峡踏破理論にとって決定的なものだ。 そしてそれがスティーン・マッキンタイルの結果をくずかごに投げ入れ、新しい一連の年代測定のテストを求めた、指導考古学者の背後にあった動機である。このような反応は受け入れられた理論を支持するような、期待した年代の型にはまる年代ならば起こらない。
　スティーン・マッキンタイルは、彼女の結論を撤回する機会を与えられたが、この女性は知的に正直だったため拒否したのだ。彼女はその後彼女の論文を出版するのが難しくなったということを知ったし、アメリカの大学で教える仕事を失ったのだ。

◆結論
　このように、ここに記された情報から得る結論は、ダーウィン主義、つまり適者生存の理論と、双子の姉妹関係にある人類の進化理論とは、一緒になって古生物学と考古学の公式理論となっているが、それは疑似科学であるということだ。
　事実、大衆のマインド・コントロールのための道具である。彼らの主要な目的は、人類の真の歴史の根源を切り捨てることであり、適者生存という自然を模倣し力学的な生命観を促進するところにある。彼らはキリスト教を破壊するための手段として無神論を促進している。
　我々はマルクス主義とフロイド主義に同様の、神とキリスト教に対する憎悪を見ることができる。

　大変興味深い本に、リチャード・ウォンブランドの「マルクスとサタン」がある。その本の中で、ウォンブランドはマルクスは神に対する深い憎悪を持つサタニストの司祭であり、人間社会の崩壊と消滅を願っているということを発見する。どのように我々はこれらの者たちの心の中に養われた憎悪を説明できるのだろうか？サタンの憑依なのか？
　私は次の事実をもって終わるとしよう－カール・マルクスの葬儀のおり、フリードリッヒ・エンゲルスはマルクスをダーウィンに匹敵する人間精神の巨人だとしたが、これはダーウィンはマルクスと同類であるということを示唆している。

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