欧米社会を破壊するために中国を利用するイリュミナティ

中国に重要技術を売り渡したクリントン

◆3月10日

　中国が欧米社会に入り込んで、高度な技術を取得しては中国に流してきている。これは相当以前から行われ続けてきていることだ。以下のレポートは、カナダに関することだが、カナダだけでなく欧米そして特に日本でも同様にあてはまることだ。

　この中国に陰から支援をしてきたのが、アメリカを裏から支配する者たちと同類の者たちと思われる。そもそも中国への門戸を開いたのはニクソン政権時のキッシンジャーであり、キッシンジャーの背後にはロックフェラーがいる。そのロックフェラーの親分がヨーロッパのロスチャイルドだ。この筋の者たちが、中国に大きく投資をしてきた。

　中国を育てるその目的は一体何なのか？　中国を経済的にも軍事的にも育てて、最終戦争を引き起こそうということなのか？　この論文では、「イリュミナティー」という言葉が使用されている。このイリュミナティーという言葉は、最近は映画の中でも取り上げられたからかなりポピュラーなものとなったが、正体は相変わらずわからない言葉だ。しかし上記のように、この地球上にある一部の「力ある者たち」が存在していることは確かである。

　このブログでは、ユダヤ教原理主義、キリスト教原理主義の危険性を指摘してきたが、中国はこれらの勢力と裏で繋がっていると思われるから、そういった勢力が混然として存在していることは窺われる。またイスラエルが裏で中国とつるんでいる。アメリカの一般のキリスト教原理主義者はイリュミナティー勢力に利用されている。これらの勢力はまた北朝鮮にも入り込んでいるようだ。北朝鮮には膨大な量のウランが存在しているし、その他のレアメタルも豊富である。

　このような勢力と対峙しているのが、ロシアのプーチンである。ロシア革命がこれらの勢力に支援を受けてきたことはこのブログで指摘してきたが、プーチンはそういったロシア史の背後事情をわきまえている人物だから、ロシアが何をどうすればよいか、を理解している人物である、と見ていいだろう。このロシアとどう対応するのか、が日本が問われている重要な点だ。同様なことがアメリカのオバマにも言える。オバマはこの勢力から支援をうけて大統領になったが、彼の本音は、彼らの意のままになることではなく、時を見計らって、アメリカを立て直すことにある、と見るべきだろう。

　従って、これからの戦略的構図としては、このイリュミナティー勢力とそこから支援を受けている中国を相手に、日本はオバマのアメリカとプーチンのロシア、それに中国と海洋覇権で争っているインドなどと組んで、中国の封じ込め戦略を進めることが必要で、最終的には中国の民主化革命を達成させることが必要となるだろう。なぜなら、これらの勢力は「独裁制」を好むし、また利用しやすいし、かつそれを最終的に目指すからだ。しかしアメリカにブッシュ系の共和党政権ができたら、世界は難しくなる。ブッシュ系は戦争屋政権となるからだ。
　そうなれば、神も許さないだろう。

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●欧米社会を破壊するために中国を利用するイリュミナティ
http://www.henrymakow.com/illuminati_use_china_to_loot_t.html
【3月8日　henrymakow.com】

欧米諸国における信じがたいスケールの中国の破壊工作が殆ど報告されないずに進められてきている。この問題がもっともはっきりと示されたのは、カナダ情報機関と警察の共同で公刊した中国の破壊工作に関するレポートである。このレポート以来、この破壊工作と戦う動きはなされておらず、これはイリュミナティが裏に存在していることを示す明瞭なサインである。

　このレポートはカナダ内だけの活動を扱っているが欧米諸国全体に適用できることである。このレポートは中国勢力圏のことを共産主義者、香港のタイクーン（親分）ら、そして三合会の間の連合であるとしている。彼らの大親分は香港の大富豪であるサー・リ・カ・シン（李嘉誠）のようだ。

　1996年までにこの組織は、技術移転、外国の影響や干渉、身元確認、中国に好意的な人物の開拓、そしてカナダ経済界と政界内で不当なコントロールを手に入れることを可能にさせる情報活動のできるカナダ経済界のある位置に到達した。

　そのプロセスはシンプルだ。この組織は、最初に法的に自分たちの外国人であるという素性を隠すため、社会での地位を得るためにカナダの会社を買収する。そしてこの”カナダの会社”は、様々な経済分野の会社を猛烈に投資、ないしは買収するのである。

　実際、コントロールしているのは香港か北京であり、オッタワやその他の地域で得た金銭的な利益や調査の結果などはそちらへ送られている。、

　三合会がやっているビジネスは、犯罪的活動を行っている、マネー・ロンダリング、ヘロイン密輸、またCHIS（中国情報機関）の仕事を補助している。

　このレポートでは、200ものカナダの会社が、これは1996年の時のものだが、中国のコントロールの配下にあるとしている。この中には、カナダの最大級の銀行と会社、メリルリンチ、ハスキーオイル、カナダ・インペリアル・バンク・オブ・コマースが含まれる。



香港最大のタイクーンである李嘉誠

　同じことが、欧米諸国で起きている。例えば李嘉誠は最近、イギリスの重要な公共事業会社を取得した：EDFエレクトリシティーで、この会社は2000万人に電力を供給している。またノーサンブリアン・ウォーター社で、この会社は400万人に水を供給している。、

　この中国人らは現在オーストラリアにある広大な農地を買収している。

　このレポートは彼らが我々の都市のまとまった土地を持っていると報告している。例えば李嘉誠は、バンクーバーの下町の6分の1から3分の1の土地を所有している。彼らは過小に報告されている、全米で生まれている、”外国貿易地域（FTZ）”の特権を利用している。これらは準自治区であり、アメリカの税関法と貿易法から除外されている。ベテラン・トゥデイ誌の記者は、自分の地域に設置されたFTZのオーガナイザーに電話して知ったことがある：「自分たちで製造する企業は、製品を無税で輸出できるが、もしFTZ内で製造された製品がアメリカ国内で販売されたら、我々は税金を支払うことになるのだ。これは言うなれば、逆税なのだ。アメリカ人はアメリカ人だということで罰せられ外国人はただ乗りできるのだ。そして”アメリカ”企業ならばただ乗りできるのだ。

　　中国の中国機械工業集団公司（Sinomach）は、その株の過半数を所有しているのは中国共産党で、アイダホ州の州都であるボイシ市に近いところに技術ゾーンを計画している。その大きさは50マイル（80km）四方になるという。これは、自己充足型の都市で、生産施設、倉庫、商店、そして大規模な中国人労働者のための住宅群などからなる。


アイダホ州のボイシ市に入り込んだ中国企業

このことを想像して見よ。アメリカの土地に中国の一部ができることになる。”国家の終焉”を進む道ではないか！　アメリカ人はそれを黙って見ているのか？


■技術の中国への移転

　中国は高度な技術を欧米から様々な方法で得ている。一つの道は大学である。そこでは研究の成果をシェアーし合っている。ウィリアム・カウフマン教授は、ミシガン大学の航空工学の教授で、軍事研究プログラムで仕事をしている。彼は自分の大学が、「あらゆる細かな技術とノウハウを中国に移転している」と主張している。これは、中国の科学者と学生にその研究プロセスへアクセスさせることで成されている。

　カウフマンは、中国人エージェントが彼の学部の学部長に指名されたのを見て激怒した。ウェイ・シイ（Wei Shyy）は台湾生まれだが、アメリカの市民権を取得し、機械工学分野でキャリアを積んだ。国防総省、NASA,USAFにより設立されたプロジェクトの指導研究員であった。

　しかしながら、彼のキャリアーを通じて彼は公然と機密内容を中国へ移転してきたのだ。シイは軍の計画と連携している様々な中国の大学の客員教授を務めてきている。その中には、1993年から南京航空宇宙航行大学、2000年からは中国科学アカデミー、2003年からは北京技術大学がある。

　「どうして彼がUSAFやNASAの技術にアクセスでき、同時に中華人民共和国の武器貿易に従事している研究所の客員教授であることが可能なのか？」とカウフマンは尋ねる。「これは”ディームド・エクスポート”違反であり、ITAR（国際武器取引規則）に対する違反である」と彼は言う。

　2010年、ウェイ・シイはミシガン大学を去り、数十年に渡って獲得したアメリカの技術発展の成果と共に、香港科学技術大学教授となった。

　中国に吸収されたないしは買収された欧米企業は、やはり同様に技術の移転を行っている。

　ミシガン州のリック・シンダー上院議員は、アメリカの会社で技術パテントを豊富に持っているが製造能力があまりないネオフォノティクスという会社を買収したベンチャー投資会社を所有している。彼はその会社を中国政府が所有している中国企業と合併させた。これでアメリカのこれらのパテントは今や中国のものになってしまったのだ！

　時々は、中国は軍事技術を公式の国家間の取引で取得する。例えば、1996年、クリントンは中国に放射線による影響を防止するように設計されたコンピューターチップセットを売ったことがある。これは核戦争を行う時に必要なものである。

　しかしながら、そのような取引は大変な論争を引き起こすため、イリュミナティーは中国が不法な方法で技術を取得することを好む。


■中国がパナマ運河を経営

　中国がパナマ運河をコントロールしている。そして密輸ルートとして利用している。

　1997年、李嘉誠の会社であるハチソン・ウァンポアはパナマ運河の両端の港の25年リース2回分を取得した。

　アメリカ商務省の機密扱いから外れた書類は、クリントン政権が李嘉誠が人民解放軍と仲が良いことを知りながら、反対しなかったことを示している。

　李は人民解放軍と会社を共同所有している。例えば、中国空軍が運営する会社であるガンゾー・エアクラフト・メンテナンス・エンジニアリング・カンパニー（広州航空機整備工学集団公司？：Guangzhou Aircraft Maintenance ngineering Company）の25％、アジアサト（AsiaSat）という中国軍が一部所有している会社の3分の1を持っている。

　私営企業の名の下にパナマ運河をこの組織が所有することを許すことで、高度な技術を中国に流す完璧な方法となる。

　李の乗っ取りに関する情報レポートの結論：「 ハチソンのパナマ運河のコンテナ積荷施設は、バハマのそれと同様、欧米の技術の不法な積荷あるいは禁止されているアイテムが中国へ抜ける道を提供することになり、あるいは武器や禁止されたアイテムがアメリカに入ることを容易にすることになる」


■結論

　中国の破壊工作のスケールは、ニュー・ワールド・オーダーがいかに進んできているかを示している。欧米内に外国人のエリートが勢力を広げていることは、我々の国家が内部から完璧に破壊され、元の状態に戻れないことを意味するのだ。

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